企業サイトの目的 - ASD daicom用

企業サイトの目的

企業サイトの「目的」は多数存在しますが、企業戦略に合わせて大きく分類すると、以下の図のようになります。

企業サイトの場合、部署間の関係もあり、どうしても複数目的が発生しがちですが、その場合も優先順位を明確にしなければなりません。
「企業戦略」としてウェブサイトを、今、どのような目的で使用するのか」をはっきりさせる事がウェブサイト制作の成功への第一歩です。

マーケティング主体	販売	ＢｔｏＢ企業間仕入れ
マーケティング主体	販売	ＢｔｏＣ消費者へ販売
マーケティング主体	広告	広告
マーケティング主体	広告	キャンペーン
マーケティング主体	広告	エンターテイメント
マーケティング主体	サービス	サポート
マーケティング主体	サービス	ＦＡＱ

企業情報主体	基本情報	基本情報
企業情報主体	基本情報	ＩＲ
企業情報主体	基本情報	ＣＳＲ
企業情報主体	リクルート
企業情報主体	リーガル	プライバシー
企業情報主体	リーガル	商標取り扱いほか

＜商品・サービス情報・販売促進＞
■消費者向け電子商取引(ＢｔｏＣ)を伴う商品・サービスの販売
インターネット上で商品を販売するオンラインショップ。そのほか、音楽や映画配信などのコンテンツ販売、株式をインターネット上で取引するオンライントレードなどもこの部類に入ります。

■対企業向け電子商取引(ＢｔｏＢ)を伴う商品・サービスの販売
企業間での部品や原料などの調達、人材仲介から事務用品の購入まで多岐に渡ります。
最近ではＳＭＣ(サプライチェーン・マネージメント)の普及により、取引先との受発注、資材調達から在庫管理、製品の配送までをすべてＢｔｏＢで行うケースも増えてきました。
インターネットを通じてビジネス用のアプリケーションソフトをレンタルするＡＳＰ(アプリケーションサービス・プロバイダ）もＢｔｏＢの一種といえます。

■商品・サービス情報・販売促進
製品情報やサービス情報をウェブサイトで提供し、実店舗誘導や営業、販売店支援などに活用します。またわ、資料請求・訪問依頼など、ネット上でのアクションに結び付けます。
企業サイトの基本的な目的の１つといえるでしょう。

■キャンペーン、マーケティング(市場調査)
ウェブサイトを企業戦略の一環として活用するために、キャンペーンやマーケティングをウェブサイト上で展開します。
具体的には特定商品・サービスのためにキャンペーンサイト、キャンペーンページを作成し、メールマガジンやキーワード広告などと組み合わせて、効果的なマーケティングを展開するなど、市場をより明確にしたビジネスを行うことが可能です。

■サポート
自社の製品を購入したユーザーに対し、ウェブサイトを活用して不具合の対応や使用方法の指導などを行います。
ウェブをつかったサポートの形態には、ﾀﾝにサポートセンターの番号案内だけのものから、ＦＡＱの掲載、フォームのでの問い合わせ、アップデータのダウンロードなど、形態はさまざまです。ユーザーの問題解決(ソリューション)という視点から、近年非常に重要視されており、また、ユーザーのニーズも高いといえます。
ただし、ウェブ上でのサポートシステムが完成したからといって、サポートセンターを廃止するというのは、ユーザーにとっての連絡のチャンネルを減らす事になり問題です。

ウェブサイトでのサポート	大
オートレスポンサー	↑
ＦＡＱ･アップデータ･ダウンロード	自動化度
フォームでの問い合わせメール対応	↓
サポートセンター電話対応	小

＜企業情報・ＩＲ(投資家向け情報)＞
会社の所在地や連絡先など、基本的な企業情報の掲載は、ウェブサイトを公開する最も基本的な目的です。
eコマースやウェブ上のサービスのみで展開するビジネスモデルの場合でも、これらを明確にしない場合、ユーザーの信頼を得ることは出来ません。
また、企業が上場している場合、「ＩＲ」も、正しい投資判断、マーケット・バリューの獲得に非常に有効となります。ほぼリアルタイムで投資家に対して経営戦略や財務内容などを提供できる「ウェブサイト」というメディアは、個人投資家が増えつつある現在、最も有効なＩＲ手段といえるでしょう。

＜リクルート＞
良い人材を確保するため、ウェブサイトを通じて広く募集を行います。基本的な雇用情報を提供するだけでなく、「会社の理念や業種」、「社員の１日」などを分かりやすく説明してある起業サイトも多数存在します。実際には、数多くの希望者を集めることが望ましいので、求人を専門としたサイトと連動して運用されるケースが多く見られます。

＜ＣＳＲ＞
企業価値を高めるためにもウェブサイトあ積極的に活用されます。環境活動や社会奉仕活動の紹介から、企業の姿勢を示します。